『老後の暮らし』を考えたときに、頭に浮かぶ、老人ホーム。
『老人ホーム』と一言でいっても、さまざまな種類があり、受けることのできるサービスや内容、対象者や費用も異なります。
将来の暮らしや、多種多様なライフスタイルのために、違いや特徴を理解しておくべきでしょう。
そこで今回は、
グループホーム、老人ホーム、介護施設の違い
をわかりやすく解説していきます。
グループホームと老人ホームと介護施設の違いは？
老人ホームなどの施設には、
- 民間事業者が運営する民間施設
- 自治体や社会福祉法人が運営する公的施設
の2つに分かれます。
今回のテーマである、グループホームや老人ホームは『民間施設』
介護施設は『公的施設』
となります。
その中でさらに、役割に応じて細かく特徴が分かれていきます。
グループホームと老人ホームと介護施設の特徴
グループホームの特徴
グループホームとは、認知症のある高齢者が専門スタッフの援助を受けながら
共同生活を送る小規模の介護施設
のこと。
入居者は5～9人までの『ユニット』と呼ばれるものに分かれています。
料理や家事などを分担しながら、
認知症の進行を遅らせること
を目的に、入居者の自立した生活を目指していきます。
老人ホームの特徴
老人ホームとは、食事や介護、掃除や洗濯など健康管理を含むサービスを提供し、
入居する高齢者が日々快適に過ごすこと
に配慮した施設です。
老人ホームの中でも、提供されるサービスにより
『介護付き』『住宅型』『健康型』
の3つのタイプに分けられます。
介護施設の特徴
介護施設とは、介護保険施設と呼ばれ、
介護保険サービスで利用できる公的施設
のことです。
介護保険施設には
『特別養護施設（特養）』『介護老人福祉施設（老健）』『介護療養型医療施設（療養病床）』
に分かれます。
特別養護老人（特養）
食事・入浴・排泄介助などの身体介護や、日常的な生活支援、リハビリなどの介護サービスを受けることができます。
重度の認知症の方の行っており、
終身入居が可能
な施設となっています。
介護老人保健施設（老健）
病院を退院後、すぐに自宅での生活が困難な
要介護1以上の人
を対象に、在宅復帰を目指す介護保険施設です。
介護療養型医療施設（療養病床）
長期療養が必要な高齢者向けの介護施設
で、医師や看護師による手厚い医療ケアを受けることができます。
入居している人たちも違いがあるのかな？
グループホームと老人ホームと介護施設の入居者の対象と条件
対象者と入居の条件の違いを詳しくみていきましょう。
グループホーム
対象
認知症と診断された高齢者が対象
医師より認知症と診断された高齢者であり、比較的元気で自立した生活が送れる人
入居の条件
要介護2以上の認定
医師からの認知症の診断
を受けている人
またグループホームがある市町村に住民票があること
老人ホーム
対象
高齢者全般が対象であり、自立している方から要介護5までさまざまな状況に対応した施設がある
入居の条件
施設によって、『入居時自立』『要介護1～5』など入居条件が異なる
介護施設
対象
65歳以上の高齢者（特定疾病などでは例外あり）とし、要介護認定における要介護1～5の認定を受けている方（特別養護老人ホームは原則として『要介護3』以上）
入居の条件
要介護1～5の認定を受けている方
費用はどのくらいかかるのかな。
グループホームと老人ホームと介護施設の入居にかかる費用
民間が運営するグループホームや老人ホームと自治体などの公的機関が運営する介護施設では、費用が大きく違います。
グループホーム
- 初期費用 0円～100万円程度
- 月額費用 5～30万円
老人ホーム
- 初期費用 0～数千万円
- 月額費用 15～40万円
初期費用とは入居時に払うお金で、月額費用とは別に支払います。
ただし、入居金には返還金制度があり、償却期間が設定されています。
月額費用の内訳は家賃、管理費、食費、水道光熱費などです。
老人ホームでは、小規模施設からホテルのような施設もあり、費用には大きな幅があります。
介護施設
- 初期費用 0円
- 月額費用 10～15万円
自治体が運営する介護施設では、初期費用がかかりません。
介護保険を使うことができ、自己負担額はかかる費用の1～3割です。
費用を抑えることができるため、
待機者が多い
のが現状です。
また介護施設では、個室や2～4人部屋などがあり、部屋の環境によっても金額が変わります。
グループホームと老人ホームと介護施設の生活環境は？
介護体制は、おもに入居者3人につき介護スタッフは1人配置されます。
しかし、
看護師や医師の常駐はそれぞれ違いがある
ため、注意が必要です。
グループホーム
- 看護師の配置は義務ではない
- 緊急時の連絡先として協力医療機関と連携
- 病気になったときは、各人の主治医が往診する
- 看護師の配置は義務ではないため、健康管理の状況が環境により異なる
- 認知症の進行度合いにより、1人での外出は安全を考え制限される
老人ホーム
- 看護師は1人以上配置
- 協力医療機関と提携し、定期健診、訪問医療を実施
- 看護師による毎日の健康管理が行われる
- 安全が確保されていれば外出や外泊などは比較的自由にできる
介護施設
- 入居者100人あたり医師を1人以上、看護師を3人以上配置することが義務付けられている
- 特別養護老人ホーム（特養）では医療的ケアよりも介護ケアを中心とし、24時間体制の夜間介護に対応
- 老人健康保健施設（老健）では病院退院者の受け入れ先となることが多く、医師の常勤が義務付けられている
- 特養、老健、療養病床いずれもリハビリ専門のスタッフの人員体制が整っており、看護ケアも充実している
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まとめ
民間事業が運営する民家施設
グループホーム、老人ホーム
公的機関が運営する公的施設
介護施設（特別養護老人ホーム、老人健康保健施設、介護療養型医療施設）
グループホーム
認知症の高齢者が対象で、入居者が共同で生活を送る自立を支援するための施設。
初期費用がかかる。
老人ホーム
高齢者全般が対象で、食事や生活サポートを受けることができる。
初期費用がかかる。
介護施設（特養、老健、療養病床）
特養は終身入居が可能で介護サポートが充実している。
老健は主にリハビリに重点を置き、在宅復帰を目指す施設。
療養病床は長期療養が必要な高齢者のための施設。
介護保険を使うことができ、初期費用はかからない。